株式会社アンダーバー

フリーランスに動画制作を依頼する際の4つのポイント

動画制作のフリーランスが増加

注目の副業のランキングに「動画編集」や「動画制作」が入るなど、人気の副業の一つとなっています。

Youtubeのユーザー数が増加を続けているように、ユーザーが動画を見る機会は増加の一途を辿っています。それに伴い、制作される動画も増え続けています。
SNSやWEBに投稿する動画のニーズが増えたことにより、動画撮影や編集のアウトソーシングの需要も拡大しました。

それに伴い、動画制作に参入するフリーランスも増加を続けています 。

動画制作のフリーランスってどんな人?

そもそもフリーランスとは?

そもそも「フリーランス」は会社・組織に属さず、個人として仕事を受ける人を指す言葉です。

そのため動画制作の領域で個人で活動する方という意味合いです。

初心者から、第一人者まで

「フリーランスの動画クリエーター」と一括りに言っても、経験や実績、スキルは全く異なります。

フリーランスの動画クリエーターには、動画撮影や編集を少しかじった程度の初心者から、
世界的に著名なクリエーターまでが存在しているため、要望に合わせて適切に選定を行う必要があります。

基本的には経験豊富なクリエーターほど、費用が高額となります。

オールラウンダーとスペシャリスト

動画制作は非常に分業化が進んだ領域で、様々な専門家が存在します。

フリーランスには大きく、オールラウンダーとスペシャリストが存在します。

オールラウンダー企画から撮影、編集までを一人でこなす人スペシャリスト何かしら1つの領域を極めた人というイメージです。

カメラマンやディレクター、エディターを始め、以下のようなスペシャリストが存在します。

  • ディレクター
  • カメラマン
  • セカンド(フォーカスマン)
  • サード
  • 照明技師
  • 撮影美術
  • ヘアメイク
  • スタイリスト
  • ロケーションコーディネーター
  • エディター
  • CGクリエーター
  • カラーリスト(カラーグレーダー)

Youtube用などの簡易的な動画であれば、一人がオールラウンドに企画から撮影、編集までをこなす場合はありますが、品質が求められる現場ほど分業化されます。

特にCMや映画等の大規模な制作の場合、20~50名程度で、多くのスペシャリストにより、分業体制で企画・撮影・編集が進行します。

当社の経験則として、肩書が「動画クリエーター」となっているフリーランスの方は、オールラウンダーである場合が多いように感じています。

スペシャリストは「動画カメラマン」や「照明技師」など、得意領域が明確な肩書とする傾向にあります。

フリーランスに依頼するメリット

費用

動画制作会社と比べ、委託費用は安価になります。
動画制作会社はオフィスの地代家賃や、雇用に伴う諸経費、さらには機材購入などの費用を捻出する必要があるため、フリーランスに比べどうしても高額となります。

それに対し、駆け出しのフリーランスであれば、撮影を伴う動画制作も3万円程度から受けてもらえる場合があるようです。

柔軟性

個人で活動しているため、全てはフリーランス本人の裁量に委ねられます。

そのため、権利処理や金額について、交渉がしやすく、柔軟な傾向があります。

フリーランスに依頼するデメリット

委託範囲

個人への依頼となるため、その人が対応可能な領域だけを任せるイメージとなります。
撮影だけが得意なクリエーターであれば、編集は別の人を探す必要があります。
そのため受発注や、やり取りの手間が増える可能性があります。

また誰も引き受けてくれない領域は、自力での対応が必要となる場合もあります。

品質

個人によって品質が大きく異なります
本を1冊読んで勉強しただけの方から、映画制作の現場で何年も修業した方まで、さまざまな動画クリエーターが存在します。

予算や目的に合わせて、委託先をしっかりと吟味する必要があります。

信頼性

制作会社出身のフリーランスであれば、ある程度はビジネスライクな取引が可能ですが、法人間取引の経験がない方も含まれます。
事前に説明を受けていない費用を後から請求される、希望と異なる仕上がりとなる、などのリスクも存在します。

また、フリーランスは1人のため、ケガや病気、トラブルにより、撮影が行えなくなるリスクは、
制作会社よりも高くなります。
撮影ができなかった場合、「広告の出稿枠が無駄になる」「スタジオ費が2重に発生する」などの重大な損失にも繋がります。

さらには、最低限の情報セキュリティ対策が行われていない、情報リテラシーが個人に依存するなどにより、情報漏洩が起こりやすい状況にあります。
未発表商品の撮影を依頼するには、リスクがあります。

さらに言えば、フリーランスは個人のため、財力にも限界があります。

賠償問題に発展した際、相手方から十分な賠償が得られない可能性が高いです。

フリーランスに動画制作を依頼する際の4つのポイント

動画制作の知識を付ける

通常、サービスや商品を購入する際は、営業担当とのやり取りをすることが一般的です。

営業担当には物事を嚙み砕いて説明することが得意な人が多いため、理解度に応じた適切な説明を受けることが可能です。

しかしフリーランスの動画クリエーターは必ずしも説明が上手いとは限りません。

当社の経験則としては、動画の撮影や編集の専門的なスキルを持っている方ほど、会話の中で専門用語が多くなる印象があります。

動画制作の流れや必要な作業など、最低限の知識を身に着けた上で問合せしましょう。

目的・委託範囲を明確にする

「いい感じの動画を作ってほしい」、そんな曖昧な依頼は禁物です。

プランナーであれば、曖昧な要望をヒアリングしながら具体化してくれますが、フリーランスの動画クリエーターの場合、必ずしもそうとは限りません。

「何を目的として、どのような動画を作りたいのか?」

「制作業務のうちどの範囲をお願いしたいのか?」
は事前に整理して、的確に伝えましょう。

委託するサイドが、委託範囲や責任範囲を明確にし、適切な指示をして制作全体をリードすることは、フリーランスに依頼する以上、必須となります。

またフリーランスが得意でない領域について、別のフリーランスに委託する、自社で引き受けるなど、検討が必要となります。

条件を確認する

「いくらで」「何を委託するのか」を双方で合意しましょう。

また動画制作では撮影時間や編集日数などに差異が生じやすいため、撮影が延びた場合や編集内容が変更された場合などに、金額に差異が発生しやすくなります。

実績を確認する

制作会社に委託する場合も同様ですが、依頼前に実績をしっかりと確認しましょう。

作例のクオリティ(シナリオ、カメラワーク、編集など)が高いか?自社が制作したい動画と近しい作例があるか?等をチェックし、自社の動画制作に資するかを判断しましょう。

しかし、フリーランスの場合、実績として掲載された動画が、独力で制作されているとは限りません。酷い場合、アシスタントとして関わった作品を、自身の作例として紹介していることもあります。

大手企業の動画を制作した実績があるからと言って、すぐには信頼せず「どのような関わり方をしたのか?」「どのような経路で依頼が来たのか?」などを質問し、回答に具体性があるかを検証しましょう。

事例として掲載している動画のスタッフロールが公開されていれば、真偽を確認できるため、より確実です。

フリーランスの動画クリエーターの探し方

紹介

リピートで仕事が取れている優秀なフリーランスは積極的な営業活動を行いません。

そのため、良いクリエーターと繋がるには知人や同僚から紹介してもらうのが手っ取り早いです。

しかし、紹介してもらった場合、合わなかった場合にも断り辛い場合があるため、紹介してもらう前に自社に合いそうかをヒアリングしましょう

紹介が得られない場合、他の方法を検討する必要があります。

類似する動画のスタッフロール

自社で作りたい動画に類似する動画があれば、スタッフロールが公開されているかを確認しましょう。

スタッフの名前が判れば、WEB検索から問合せ先も見つけられる場合があります。

クラウドソーシング

「ランサーズ」「クラウドワークス」などの媒体で動画クリエーターを探してみましょう。

過去の発注者からの評価も参照できるため、大きなミスマッチは起こり辛くなります。

フリーランスを探して直接発注する、もしくは案件登録して募集する方法があります。

SNS

「#動画クリエーター」で検索してみましょう。

動画クリエーターを探す場合、作例がすぐに見られるYouotubeで検索するのがスムーズです。

しかし作例の中には趣味感覚で自由に作られたものが含まれるため、クライアントワークとして依頼した場合、思うような仕上がりにならないことがあります。

クライアントワークでの実績も開示してもらうと、よりミスマッチは少なくなるでしょう。

フリーランスに任せるか、動画制作会社に任せるか

フリーランスに上手に依頼すれば、安価で良い動画を作ることも可能ですが、

価格重視で安易にフリーランスに依頼するのは危険な場合が多いです。

特に、動画制作を依頼するのが初めての場合、上手に依頼することは困難でしょう。

まずは相談!

当社、株式会社アンダーバーでは最低15万円程度~動画制作のご相談が可能です。

制作することが確定していない段階であっても、お気軽にお電話/フォームからご相談頂けます!

動画制作はアンダーバーに
お任せください!

お急ぎのご相談の場合、お電話でも承っております。
「費用感をおおよそ把握したい」「こんなことは出来るの?」など、お気軽にご相談ください。

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