動画制作の費用は分かり辛い・・・

ビジネスにおける動画の重要度が増す昨今、動画制作を検討する企業様は増加の一途を辿ります。
しかし費用の相場について調べていると、サイトによって書いてあることがまちまちなので、分かり辛いのではないでしょうか。

実写の動画制作では、5万円～5,000万円ぐらいまで、幅広い価格帯の動画が存在します。
一口に動画制作といっても、Youtube掲載用の簡易的な動画から、映画のようなハイクオリティの動画まで、
さまざまなであり、制作費も大きく変動します。

この記事では動画制作会社が、どのような場合にいくらの費用が必要となるか？や、費用に差が出るポイントを解説します。

個人(フリーランス)に依頼するか？会社に依頼するか？

始めて動画制作を行う際、フリーランスに依頼するか、迷う企業様も多いのではないでしょうか？

フリーランスのメリットは何といっても安価なことです。撮影～編集までを行っても、5~15万円程度の場合が多く、安価に制作可能です。

ただし、以下のようなリスクがあることは事前に把握する必要があります。

• クオリティが個人の能力に依存するため、期待通りとならない場合がある。
• 正常な取引になるとは限らず、納期遅延や役務不履行のリスクがある。情報漏洩にも注意が必要。
• また重大な契約違反があった際、十分に責任を取れない。
• フリーランスでは与信が足りず、調達できない機材やスタジオがある。
• 体調不良の場合など、代役がいないため、撮影や納期遅延となり、発注側に損失が発生する。

ある程度のクオリティの動画が、期限内に必要な場合、動画制作会社に依頼するのが無難です。

目的ごとの依頼先

動画制作の委託先には、大きく、フリーランス・動画制作会社、広告代理店が考えられます。

それぞれの特徴を把握した上で、依頼先を検討しましょう。

フリーランス

フリーランスとして活動している動画クリエーターやカメラマンです。
社屋等の費用が発生しないため、同じ内容の動画制作の場合、制作会社に比べ、安価な予算で引き受けてもらえることが多いです。

フリーランスは個人のため、人によって品質や信頼性等も全くことなります。
酷い例では、「納品物の品質があまりにも低かった」「納期を大幅に超過した」「多額の追加費用を請求された」といった事態もお聞きしたことがあります。
フリーランスに依頼をする際は、過去の作例やバックグラウンドを確認しながら慎重に選ぶ必要があります。

またフリーランスは1人で活動するため、「撮影のみ」や「編集のみ」など、委託範囲が限定的になる傾向があります。
動画制作は撮影・編集が全てではなく、スタジオの手配や機材のレンタル、撮影小物の用意などが必要となる場合がありますが、フリーランスが対応できない業務は自社で引き取る必要があります。

動画制作会社

社外向けに発信する動画を制作する際、一般的な委託先です。
フリーランスよりは高額となる傾向にありますが、簡単な実写の映像であればおおよそ20万円程度から相談が可能です。

得意領域は各社で異なりますが、スタジオや小物の手配等も含め、撮影に関わる多くの作業を一貫して支援してもらえる場合が多く、発注企業様の作業としては、確認や承認することとなります。

広告代理店

動画制作に加え、制作後の施策の実行までを一貫して任せることが可能です。
「著名な芸能人を起用したCMで、大々的なプロモーションを展開したい」といった場合に最適な委託先です。
プロダクションやTV局とのつながりも強く、提案の幅の広さが特徴です。

しかし費用はさらに高額となり、動画制作会社への再委託が行われるケースも多いため、費用対効果に疑問を持っている企業様も多いようです。

動画制作は制作会社へ再委託される場合もあるため、制作は動画制作会社に任せ、広告出稿のみを委託する場合もあるそうです。

価格帯によってどのような差が出るか

1日の撮影で、5万円、50万円、500万円の場合、出来ることをまとめてみました。

ただし、内容が同じであっても、委託する会社によって費用が大きく異なる場合があります。

また、以下の表は1日撮影を想定して作成しています。撮影が複数日程となる場合、「×日数」とまでは言いませんが、それに近いぐらいの費用が増加します。

5万円で制作できる動画

Youtubeの個人のクリエイターが制作した動画を想像していただければ、おおよそその程度となります。
撮影機材もコンシューマー向けのカメラの場合が多く、制作会社が作った動画に比べると、画質が見劣りします。

動画制作の教材で学習した程度の方が多く、撮影・編集の技量も低く、クオリティは期待できません。

例えば、社内向けのマニュアル動画やセミナーの記録動画など、”伝わればいい”という動画の場合は問題ありませんが、社外向けの動画としては、見劣りすることがあるため、あまり適しません。

50万円で制作できる動画

制作会社が小規模チームで、1日かけてしっかりと撮影するイメージです。
採用動画や、製品紹介動画など、社外向けの動画としても、見劣りしないクオリティとなります。

この程度の費用感となると、ロケハンや絵コンテの作成も含まれ、撮影前にしっかりと準備が行われます。
ハイグレードなカメラや照明機材、ジンバル、ドローンなど、ある程度の本格的な機材を使いながら撮影が行われます。

500万円で制作できる動画

映画のようなクオリティの動画となります。
TVCMやWEBCM、ブランディング動画に適する高品質な動画の制作が可能です。

この費用感となると撮影前にロケーションの検討や、絵コンテ・写真コンテの作成など、入念な準備が行われます。

撮影は、照明技師や美術スタイリスト、振付師なども起用し、20名～の大規模なチームで行われます。

カメラマンやアシスタントも4~6名以上となり、機材もハイエースに乗り切らない程度の量となることがあります。

編集もしっかりと時間をかけて、細かな色味の補正や、CG、背景合成、細かな肌修正等が可能となります。

費用に差が出るポイント

費用が様々であることがお分かりいただけたかと思います。ここでは費用に差が出るポイントを解説します。

撮影日数

撮影日数が増える場合、人件費だけでなく、交通費、宿泊費、車両費、機材費なども、日数分かかることとなります。
なるべくは撮影日数を増やさない(増えないような動画構成とする)ことにより、費用を削減できます。

撮影機材

大型の機材や、高額なシネマカメラを使用する場合、機材費だけでなく、運搬用の車両や操作者の費用も発生することとなります、
動画のクオリティにも関わるところのため、どの程度の映像の品質が必要となるかを検討の上、制作会社や代理店に相談しましょう。

シネアド(映画上映前に流れるCM)やTVCMの撮影、ハイスピード撮影などは高額な機材の使用を避けれない場合があります。

著名なキャストの起用

プロダクションに所属している著名人を起用する場合、期間契約が一般的です。
半年～1年程度の掲載後、契約更新や動画自体の作り直しが必要となります。

また、著名人の場合は絵コンテや、動画素材にチェックが入ることがあります。
プロダクション側からの指示による撮影内容の変更や、動画の修正が必要となることも多く、費用が上がる可能性があります。

プロダクションに所属していないキャストであれば、無期限での契約も可能なため、
作り直しや契約更新が不要となり、安価に抑えることが可能です。

撮影ロケーション

自社のオフィスや所有施設での撮影とすることで予算を削減できます。

撮影スタジオの手配や、屋外ロケーションでの撮影を行う場合、費用が高額となりがちです。
都内の大型スタジオの場合、費用が3万円/時間～が相場となります。
セットや撮影機材の準備を含めると、合計12時間以上の使用となることも多く、スタジオ費用だけで50万円を超えることも珍しくありません。

また公道・公共施設での撮影を行う場合も、以下のような作業が必要となり、人件費の高騰につながります。

• ロケーションの候補出し
• ロケハン
• ロケーション選定
• 道路使用許可申請(許可が下りない場合は再選定となります。)
• 駐車場所や待機場所の検討・手配

それ以外にも屋外の撮影を行う場合、以下のようなリスクが発生します。

• 曇天や雨天時の撮影延期
• 警備・誘導のための人員追加
• 早朝・深夜の撮影での、関係者へのタクシー代支給

楽曲制作

楽曲の制作を行う場合、個人の場合5万円～、作曲会社の場合は50万円～の費用が加算されます。
さらには著名な歌手を起用する場合、期間契約となることも多くあります。

特別なこだわりがない場合、フリー音源や、商用利用可能な音源サイトのBGMを利用することで、費用の削減が可能です。

動画の尺

動画の尺(時間)が長くなると、それに伴って撮影日数や編集時間も伸びるため、費用が高額になりがちです。

しかし長いほど高いというわけではありません。たとえば、「15秒のCM」と「2時間のセミナー記録動画」であれば、15秒のCMの方が圧倒的に高額となります。

同等のクオリティで「15秒CM」「30秒CM」「60秒CM」を作る場合、比例とまでは言いませんが、尺が伸びるにつれ高額になります。

動画制作費用を抑える方法

自社で出来ることまで任せない

動画制作の目的をあらかじめ明確にしておく、参考動画を提示する、動画で伝えたいことを整理するなど、自社で出来ることは自社で行いましょう。

自社商品・サービスに関する知識は、動画制作会社よりも、自社の方が持っているはずです。
本来必要のないリサーチ作業等を任せず、情報提供に協力することで、費用の節減が可能です。

妥協できる点/妥協できない点を予め決める

予算が潤沢でない場合、品質への影響が少ないポイントを妥協することで、予算内に収めることとなります。事前に何が必須となるかを検討しましょう。

希望予算を明示する

希望予算を明示しておけば、大きく予算を超過する見積は出てこないかと思います。

「予算内で制作できる動画を提案してほしい」ことを伝え、どのような動画が制作可能であるか、提案をもらいましょう。

動画制作会社の選び方

動画制作を実際に依頼する際、どのような動画制作会社を選ぶ必要があるか、選び方をご紹介します。

実績の豊富さ

過去に同業の制作実績があるか？大手企業との取引はあるか？など、実績を確認しましょう。
また自社の競合に当たる会社や、出稿を検討している媒体の事例があるか等も確認しましょう。

誠実さ

残念ながら、動画制作会社には、不当に高い金額を請求する会社が存在します。
簡単な修正作業を依頼しただけで、数十万円の請求となったというケースがあります。

事前に見極めることは難しいのですが、見積が明朗であることは、一つの判断軸となります。
また、どのような場合にどの程度の追加費用が発生するか？納品後の再編集は可能か？は発注前に確認しましょう。

自社のビジネスに関する理解

自社のビジネスを理解でき、適切な訴求をおこなえる動画制作会社を探しましょう。
特に、医療やITなどの専門性が高い領域の制作の場合、知識の乏しい制作会社に任せると、レビューの回数が過剰に多くなったり、修正費用が高額になったりするリスクがあります。

応対速度

動画制作は工程の多い作業です。
レスポンスの悪い会社の場合、スケジュールがずれ込む懸念があり、短納期での依頼は避けた方が無難です。

まとめ

動画制作を委託する際は以下の点が重要となります。

• 掲載先や公開範囲に応じて、適切な委託先を選定する
• 掲載先媒体に応じて、妥当性のある予算を設定する
• 費用が変動するポイントを理解し、予算に応じて削るべきポイントは削る

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